新NISAで買ってはいけない銘柄の特徴7選:長期投資で失敗しないための防衛術

2024年にスタートした新NISA制度も、2026年現在ですでに3年目を迎えました。

非課税保有期間の無期限化や投資枠の大幅な拡大により、資産形成のスピードを加速させている方が増える一方で、「思うように利益が出ない」「非課税枠を無駄にしてしまった」という声も少なくありません。

新NISA最大の利点は「利益に対して税金がかからない」ことですが、これは裏を返せば「損失が出ると他の口座との損益通算ができず、純粋に損をするだけ」というリスクを孕んでいます。

つまり、銘柄選びにおける「負けない戦略」が、通常の特定口座以上に重要となるのです。

今回は、新NISAの成長投資枠や積立投資枠で避けるべき銘柄の典型的な特徴を7つのポイントに絞って解説します。

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信託報酬(手数料)が割高な投資信託

投資信託を運用する上で、最も確実なマイナス要因となるのが「コスト」です。

新NISAは数十年単位の長期保有が前提となるため、わずか1%の差が将来的に数百万円の差となって現れます。

特に銀行や証券会社の窓口で勧められる「アクティブファンド」の中には、信託報酬が1.5%を超えるものが散見されます。

インデックスファンドの多くが0.1%前後である現代において、高すぎる手数料は運用成績を大きく押し下げます。

非課税のメリットを金融機関に「手数料」として献上してしまわないよう、徹底的なコスト意識が必要です。

 

 

「流行り」を追ったテーマ型投信

「AI」「宇宙開発」「脱炭素」といった特定のテーマに絞った投資信託は、一見すると魅力的です。

しかし、テーマ型ファンドの多くは、そのブームがピークに達したタイミングで組成されることが多く、購入した時点が高値掴みになるリスクが極めて高いのが実情です。

また、こうした銘柄は流行が過ぎると急激に資金が流出し、信託期間の途中で繰上償還(強制終了)されてしまうこともあります。

恒久的な非課税枠を持つ新NISAにおいて、短命に終わる可能性のあるテーマ型銘柄は、制度の強みを活かせない「相性の悪い」選択と言えます。

特別分配金を出す「毎月分配型」のファンド

新NISAの目的が「複利効果による資産最大化」であるなら、毎月分配型は最も非効率な選択肢の一つです。

特に運用益ではなく、投資した元本を取り崩して支払われる「特別分配金(元本払戻金)」は、そもそも非課税メリットを享受できません。

分配金を受け取るたびに、再投資の効率は落ち、複利の魔法は解けてしまいます。

新NISA枠を賢く使うのであれば、分配金を出さずにファンド内で再投資を行い、資産を雪だるま式に増やすタイプを選ぶのが鉄則です。

 

 

配当利回り「だけ」が高い罠銘柄

成長投資枠で個別株を購入する際、高配当銘柄は人気ですが、「利回りの高さ」だけで選ぶのは非常に危険です。

配当利回りが異常に高い銘柄の中には、業績悪化によって株価が急落した結果、相対的に利回りが上がって見えているだけの「罠銘柄」が混ざっています。

こうした企業は将来的に「減配(配当を減らす)」や「無配」に転じる可能性が高く、株価自体の回復も見込めません。

新NISAでは損益通算ができないため、株価が下落し続ける銘柄を保有し続けることは、非課税枠の無駄遣いに直結します。

 

 

レバレッジ(倍率)がかかった商品

積立投資枠では購入できませんが、成長投資枠において「ブル・ベア型」と呼ばれるレバレッジ型投信に手を出すのは慎重であるべきです。

これらは短期的な値動きを当てるための「投機」の道具であり、長期保有には向きません。

レバレッジ型商品は、価格が上下に変動するだけで減価していく性質があり、数年、数十年と持ち続けると、たとえ指数が横ばいでも資産が目減りしていきます。

新NISAの「長期・積立・分散」という基本理念から最も遠い商品であることを認識しましょう。

構造的不況に陥っている業界の銘柄

今後10年、20年というスパンで考えた際、明らかに衰退が見込まれる業界の個別株も避けるべきです。

時代の流れにより需要が消滅していくビジネスモデルを持つ企業は、一時的に割安に見えても、それは「万年割安(バリュートラップ)」であるケースが多々あります。

非課税枠を一度使うと、売却してもその年の投資枠はすぐには戻りません。

貴重な枠を、右肩下がりの産業に投じるのは、機会損失を自ら招いているようなものです。

流動性が低すぎる小型株

出来高が極端に少ない銘柄や、一部のマイナーな小型株もリスクが伴います。

こうした銘柄は、売りたい時に希望の価格で売却できない「流動性リスク」があります。

新NISAで資産形成を行う過程で、ライフイベントに合わせて一部を現金化したい場面が出てくるかもしれません。

その際、買い手がつかずに大暴落を招くような銘柄は、資産防衛の観点から不適切です。

ある程度の時価総額があり、常に取引が行われている銘柄を選ぶのが健全な投資の第一歩です。

まとめ:新NISAの「成功」を定義する

新NISAで避けるべき銘柄に共通しているのは、「コストが高い」「複雑である」「持続性がない」という点です。

非課税期間が無期限になったからこそ、私たちは「一生持ち続けられるかどうか」という視点で銘柄を厳選しなければなりません。

目先の高利回りや流行に惑わされず、低コストで広く分散された、王道の投資対象を選ぶこと。

それが結果として、税制優遇を最大限に享受し、将来のゆとりある生活を引き寄せる確実な道となります。

今一度、ご自身のポートフォリオにこれら7つの特徴に当てはまる銘柄がないか、チェックしてみてはいかがでしょうか。

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この記事を書いた人
Sideline Mania

仮想通貨・FX・株式投資などを長年学び、実際に取引を行ってきた個人投資家。リスクを正しく理解することを重視し、経験と調査をもとに金融情報を発信しています。

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