リップル（XRP）は、国際送金を迅速かつ低コストで実現することを目指した暗号資産として知られています。
その背後にある技術や企業、そして未来への展望は多くの投資家や金融機関から注目を集めています。
この記事では、XRPの歴史を振り返りつつ、その将来性について考察します。
XRPの誕生と初期の歴史
XRPの歴史は、2004年に遡ります。
カナダのウェブ開発者であるライアン・フッガー氏が「RipplePay」というP2P決済システムを立ち上げたのが始まりです。
このシステムは、中央機関を介さずに個人やコミュニティが独自の通貨を作り、取引できるプラットフォームを目指していました。
しかし、当時はまだ暗号資産の概念が一般的ではなく、大きな注目を集めることはありませんでした。
転機が訪れたのは2011年です。
ジェド・マケイлеб氏、デビッド・シュワルツ氏、アーサー・ブリトー氏が、ビットコインに着想を得て、より効率的な送金システムの構築に着手しました。
彼らは、ビットコインのエネルギー消費の多さや処理速度の遅さを改善し、国際送金に特化した技術を開発しました。
そして2012年、XRP Ledger（XRPL）が正式に誕生し、同時に1000億XRPがプレマイン（事前発行）されました。
この時、80％にあたる800億XRPが開発元の企業（当時はOpenCoinと呼ばれていました）に割り当てられ、残りが創業者たちに配分されました。
同年9月、クリス・ラーセン氏が加わり、OpenCoinとして会社が設立されました。
翌2013年には社名が「Ripple Labs」に変更され、現在は単に「Ripple」と呼ばれています。
XRPは、Rippleのネットワークで通貨間のブリッジ（橋渡し）として機能し、従来の銀行送金システム（SWIFTなど）に代わる存在を目指しました。
成長と金融機関との提携
Rippleは、XRPを活用した国際送金ソリューション「RippleNet」を展開し、金融機関との提携を積極的に進めました。
2014年には、MIT Technology Reviewで「世界で最も賢い50社」に選ばれ、その革新的な技術が評価されました。
2015年以降、サンタンデール銀行やスタンダードチャータード銀行など、大手金融機関がRippleNetを試験的に導入し始め、XRPの実用性が注目されました。
しかし、XRPの特徴である「プレマイン」とRipple社による大量保有は、暗号資産コミュニティで議論を呼びました。
ビットコインやイーサリアムのようにマイニングで徐々に発行されるのではなく、全てのXRPが最初から存在し、その多くをRippleが管理している点が、中央集権的だと批判されたのです。
それでも、Rippleは「XRPは金融機関向けのツールであり、分散型ネットワークを補完するもの」と主張し続けました。
2017年には、暗号資産市場全体のブームに乗じてXRPの価格が急上昇しました。
年初の約0.007ドルから、2018年1月には史上最高値の3.84ドルを記録し、約550倍もの成長を見せました。
この時期、Rippleは55億XRPをエスクロー（信託預かり）に移し、毎月10億XRPを上限に市場に放出する計画を発表しました。
これにより、供給の透明性と予測可能性を高めようとしました。
SECとの訴訟とその影響
XRPの歴史において大きな試練となったのが、2020年12月にアメリカ証券取引委員会（SEC）から提訴された事件です。
SECは、RippleがXRPを未登録の証券として13億ドル相当を販売したと主張しました。
この訴訟により、XRPの価格は急落し、多くの取引所がXRPの取り扱いを停止しました。
暗号資産業界全体にも波紋が広がり、XRPの将来に暗雲が立ち込めた時期でした。
訴訟は数年にわたり続き、2023年7月に大きな進展を迎えました。
ニューヨーク南部地区連邦裁判所の判事は、「一般投資家へのXRP販売は証券取引に該当しない」とする部分勝訴の判決を下しました。
一方で、機関投資家への販売は証券法違反と判断され、2024年8月にはRippleに1億2500万ドルの罰金が課されました。
しかし、この判決でXRPの法的地位がある程度明確化され、市場は好感を持って反応しました。
価格も一時的に急騰し、投資家の信頼が回復しつつあります。
XRPの技術的特徴と利点
XRPの魅力は、その技術的な特徴にあります。XRP Ledgerは、Proof of Work（PoW）やProof of Stake（PoS）ではなく、独自の「Federated Consensus」機制を採用しています。
独立したバリデーターが3～5秒ごとに取引を検証し、合意に達することで、高速かつ低コストな取引を実現しています。
1秒あたり1500件以上のトランザクションを処理でき、手数料はわずか0.00001XRP程度です。
これは、ビットコインやイーサリアムと比べて圧倒的な効率性です。
また、XRPは通貨間のブリッジとして機能するため、例えばドルからユーロへの送金時に、XRPを介することで為替コストや時間を削減できます。
この特性が、金融機関にとって大きなメリットとなり、RippleNetの採用を後押ししています。
現在、Rippleは世界70カ国以上で300以上のパートナーを持ち、国際送金の分野で確固たる地位を築いています。
XRPの未来への展望
XRPの未来は、いくつかの要因に左右されます。
まず、SEC訴訟の完全な決着が鍵です。
2025年現在、Rippleは控訴審に挑んでおり、最終的な結論が待たれています。
訴訟が完全に解決されれば、規制面での不確実性が減り、さらなる金融機関の採用が進む可能性があります。
特に、アメリカ市場での信頼回復は大きな成長要因となるでしょう。
次に、Rippleの新たな取り組みが注目されます。
2024年12月には、ドルペッグのステーブルコイン「RLUSD」をリリースし、XRPの流動性とユーティリティを強化しました。
また、中央銀行デジタル通貨（CBDC）の開発支援にも注力しており、各国政府との連携が進んでいます。
これらのプロジェクトが成功すれば、XRPの需要がさらに高まるかもしれません。
市場予測では、2025年末に2～4ドル、長期的に8～10ドルに達するとの楽観的な見方もあります。
一方で、競争の激化や規制リスクが成長を阻害する可能性も否定できません。
例えば、他のブロックチェーン技術や独自の暗号資産を開発する金融機関が増えれば、XRPの優位性が揺らぐかもしれません。
XRPが描く未来とは
XRPは、国際送金の効率化という明確な目的のもと、12年以上にわたり進化を続けてきました。
歴史を振り返ると、技術革新と法的な挑戦を乗り越えながら、金融業界での地位を確立してきたことがわかります。
未来に向けては、規制環境の安定とパートナーシップの拡大が鍵となりそうです。
投資家にとってXRPは、大きな可能性とリスクを併せ持つ資産です。
過去のパフォーマンスが将来を保証するものではありませんが、そのユニークなポジションは注目に値します。
RippleとXRPが、国際金融の未来をどう形作るのか、これからも目が離せません。
